テーマⅠ・Ⅱ複合型

事業期間：2014年度～2019年度

【人材育成目標】

　本学は「金沢大学憲章」において「教育改善のために教員が組織的に取り組むFD活動を推進して、専門知識と課題探求能力、さらには国際感覚と倫理観を有する人間性豊かな人材を育成する。」と定めている。また、その具体的な姿を金沢大学＜グローバル＞スタンダードとして定めており、学士課程においては以下の５つの項目から構成されている。
　■　自己の立ち位置を知る
　■　自己を知り、自己を鍛える
　■　考え・価値観を表現する
　■　世界とつながる
　■　未来の課題に取り組む

【教育上の課題】

〔大学の課題〕
　学生の主体性を涵養するカリキュラム・教育方法・学修支援環境の統合的な改革を目的として、本取組では学士課程の専門教育（人間社会学域及び理工学域）において、次の課題を掲げている。
（1）学域・学類の中核をなす科目群でのALの深化・充実
（2）ALに適した学修環境の活用・展開
（3）学修過程・成果の可視化による学修評価の定量的評価（IR）

【これまでの取組、実績・成果】

＜取組＞
①各学類（一般的な学科に相当）等でALを先導的に導入している科目を毎年度4科目程度「パイロット科目」として選定し、その授業実践記録を授業カタログとして収集・蓄積し、学内教員に公開している。
②各学類等に、ALの推進を主導する教員としてのＦＤリーダーを２名ずつ配置している。ＦＤリーダーは、ALに関する学内研修を年２回以上受講することが求められているとともに、授業カタログ作成支援等を通じてALの普及に努めている。
③ALに関するFD研修を多数開催している。2017年度後期からは、ALの基礎知識の修得や活用方法の理解を促進するため、ランチョンセミナー形式やワークショップ形式で半期に10数回のシリーズとして開催している。また、一部は学内でウェブ公開している。
④「ALを支援する学生」として、アクティブ・ラーニング・アドバイザー（ALA)を採用・養成している。ALAには事前研修の受講や学修支援記録の作成、報告書の提出等を義務付けている。
⑤ALに適した教室（講義室等）の整備を進めるとともに、定点観測や学生・教職員へのインタビュー等、授業時間外を含めた学修環境の活用状況に関する各種調査を進め、改善策を協議している。
⑥学修ポートフォリオ・学修カルテはプロトタイプを作成後、試行・検証を行い、改善を進めている。
＜実績・成果＞
①授業カタログは2017年度末現在で150科目が登録され、学内教員間で情報共有されている。同カタログはAL型授業の好事例として授業シラバス作成時の参考資料として活用され、学内のAL型授業の普及及び質の向上に役立っている。
②FDリーダーは2017年度末時点で累計57人となった。授業カタログ作成支援のほか、一部ではALに関する学類単位のFD研修会を企画する等、学類等でのALの導入・深化を推進している。
③ウェブ公開によるオンデマンド型を含め、ALに関する多数のFD研修により、ALに関する教職員の理解が深まった。
④ALAの活用により、グループワークの活性化、授業進行の円滑化、被支援学生の理解度増進等の成果が得られている。また、ALA自身にも、コミュニケーションスキルの向上や担当した科目に関する知識の定着等の効果がみられている。
⑤ALに適した設備を備えた講義室は2017年度末現在で48教室となり、AL型授業の推進を環境面からも支援することができている。
⑥学修ポートフォリオ・学修カルテは、学生や教員の意見等を踏まえ、負担が少なく効果が高い活用法の検討を含めた改善が進んでいる。
　なお、①～⑥の取組は、当初一部の学域（一般的な学部に相当）の専門教育を対象に開始されたものであるが、その成果が認められ、現在は全学域の専門教育及び共通教育も対象となり、本学の学士課程全体で展開されている。
　また、2017年度に策定された金沢大学バックアップ・ポリシーのうち学修支援に係る部分には、本取組の実績・成果が反映されている。

【今後の取組の計画】

＜取組の計画＞
　今後は、目標達成に向けて本取組を充実させるとともに、補助事業期間終了後に向けて、それらを学内の資源を用いて継続・発展させていくための準備を進めていく。
　ALの深化・充実に係る取組のうち授業カタログの蓄積やFDリーダーの養成によって学類等FD活動の充実と自律的活動が図られており、全学FD委員会や国際基幹教育院スキルアップセンターと連携した実施体制により同様のFD活動研修が継続される。ALA制度は有効性に対する理解が深まっており、今後は既存のTA制度等との連携・調整に向けた検討を開始する予定である。
　学修環境の活用・展開についても、一部では当初の想定を上回る速度で整備が進んでおり、経費面では事業終了後も経常的な維持管理の範囲で対応可能なレベルに近づいている。今後もPDCAサイクルを通じた不断の授業改善を受け、今以上に有効な活用・展開が期待できる。
　学修過程・成果の可視化についても、主要なシステム改修を事業期間内に終了させるとともに、大学情報戦略室等の学内関係組織と連携しながら、学生の学修の振り返りと教職員による学修支援を促す学修ポートフォリオ・学修カルテの活用を検討・実施していく。

【本取組における成果と社会へのインパクト】

　ウェブサイトや学会・学外研修会等での発表・講演、論文や刊行物を通した成果の普及に努めている。特に、ALAに関する取組の成果は、大学教育学会の課題研究（学生アドバイザーの制度・研修・効果に関する実証的研究）の採択や、2017年度における教育関係共同利用拠点（国際基幹教育院）の認定にもつながった。これらにより、本取組の成果は大学を中心とする他の高等教育機関に提供されつつあり、将来的には「多角的なアプローチによる主体的な学生の育成」のモデル提示が期待できる。

【本取組の質を保証する仕組み】

　学内的には、教育担当理事を委員長とし、各学域長や附属図書館長等を委員とする検討委員会の下に実務委員会を、さらにその下に３つのWGを設置している。各WGは本学が本事業で取り組む３つの施策に対応して、各学域の教務・FD・施設設備整備に関わる教員等を中心に構成されている。これにより全学的な支援を担保しつつ機動的に取組を推進できる体制を構築している。
　また、外部評価委員会を定期的に開催し報告書等を公表しているほか、国内及び米国大学のAL型授業視察や諸外国の学修環境に詳しい専門家の招へい講演等を通じて国際的な視野からの自己評価にも努めている。